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媒体マン(ベテラン)が語る『意外と知られてない交通広告の裏舞台』

公開日公開日:2017.12.25

コラム初登場!媒体マンの目線から交通広告にについて語ります。

 

突然ですが、交通広告と他のメディア(テレビ・新聞・雑誌・WEB等々)との大きな
違いの一つは何かわかりますか?

 

それは、『交通広告のフィールドである鉄道各社は広告収入を収益の柱ではなく関連事業収入と位置づけている』
ということです。

 

鉄道各社の収益の柱は『運輸収入』です。
運賃を払っているのは鉄道利用者であり、その為に重要視するのは鉄道利用者の『安全・安心』。です。
なので、広告においても『安全・安心』が徹底されており、他メディアから見ると『保守的!』
と思われることも多々あります。

 

保守的ゆえに・・・・。
業種規制・意匠審査が他のメディアより厳しいケースがあります。

 

さらに言えば、各鉄道会社によって業種規制や掲出基準が各々設定されているので、
同一クリエイティブを複数の鉄道に掲出する場合、鉄道会社によって掲出審査の回答が違う場合があり、
調整に苦労するのが悩ましいところですね。

 

ただ近年は、鉄道各社も広告収入を含む関連事業収入に力を入れているので、
将来的には規制が緩和される部分も出てくるかもしれませんね。

 

前おきが長くなってしまいましたが、交通広告業界の仕組みについて
ご説明をしますね。

 

鉄道各社は広告を販売管理するハウスエージェンシーをもっている!

前述した通り、鉄道各社の収入の柱は運輸収入のため、広告販売・管理に関わる業務は
分社化しているケースがほとんどです。

例えば、JR東日本はジェイアール東日本企画、東京地下鉄はメトロアドエージェンシーなど、
ハウスエージェンシーに広告販売・管理を委託している鉄道会社が多い中、東武や西武などは
自社内のセクションで広告販売・管理をしています。(※東京都交通局も大枠は自局内管理です)
そしてこれらの会社に直接広告の申込みができるのが指定代理店となります。

 

各媒体社の指定代理店の数

どのハウスエージェンシー(鉄道の広告販売・管理セクションを含む)も指定代理店制をひいていますが、
その指定会社数は各社バラバラです。指定代理店が一番多いのはジェイアール東日本企画で100社以上あり、
メトロアドエージェンシーを含む私鉄各社は10社~20社(東京都交通局は30社)くらいです。
指定代理店の数に対する考え方は各社様々ですが、例えばジェイアール東日本企画が突出して会社数が多いのは、 その商圏に交通広告に携わる多くの広告代理店や広告主が存在する事から門戸を広げ、
市場拡大に繋げていく事が理由の一つとして考えられるのではないでしょうか。

  指定代理店制のメリットは?

指定代理店とハウスエージェンシー(鉄道各社の広告販売・管理セクションを含む)はシステムを共有しており、
各商品の販売状況や商品情報などがリアルタイムに確認ができ、お客様へのレスポンスを早くすることが出来ます。
また、蓄積されたノウハウや情報でお客様のご要望にすばやく対応して掲出まで、お客様をサポートするのもメリットとして大きいですね。

システム運用になる前は、状況把握の手段は電話での問い合わせであったり、
各媒体社に詰めていたりなどがメインであった為、現在と比べるとスピード感では劣りますが、
社外の方々との対面機会が多くそれはそれで有意義な時間だったな・・・などと思いますが。
(現在も未来も対面、コミュニケーションは以前同様当然必要な部分なので誤解無きよう)

   

では、多くの媒体社の指定になっている春光社はどのような

業務の流れになっているのでしょうか?

 

まずは営業がお客様との窓口になり、広告出稿のご相談やお申込を受けます。
ハウスエージェンシー(電鉄の広告販売・管理セクションを含む)との窓口はメディア部が受け持ち、
営業からの申し込みをはじめ、意匠審査・掲出物の管理を行っています。また広告主様からのご相談も
営業が詳細をヒアリングし、メディア部が交渉します。

このようにお客様からのお問い合わせから掲出終了までしっかりと対応出来るよう日々頑張っております。

   

最後になりますが、会社創業91年で蓄積されたノウハウをしっかりと活かし、経験豊富なメディア部の各担当と、
フットワークのいい営業がガッチリタックを組んで、お客様のご要望に応えてまいります。

 

交通広告にご興味のある方は創業91年の春光社へお問い合わせください。

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