広告効果調査をやってみよう！

何度かコラムに書いている、交通広告の効果測定について。

今回は、最近スタンダードになってきている広告効果調査のご説明をしたいと思います。

これまでリーチ数などの定量的なデータをご提出する際に一般的だったのは、電鉄が発表している「広告到達率」。

こんな感じで、↓

媒体ごとにおおよその到達率を目安としてお出ししていました。

たとえば、JR山手線の中づり広告のリーチ数は？と聞かれたら、山手線の利用者数1,581万人（2019年）×中づりの広告到達率48.6%＝768万人。

つまり、1週間で中づり広告に接触したのは768万人くらいいただろう、と推測して見なしリーチ数としていました。

というか、今でもご提案の際には事前に大体このくらいの人数にリーチすると思われます、という形でお出ししています。

そして、実際どうだったのか？を調べるのが、この広告効果調査。

簡単にご説明すると、ネット調査でモニターさんたちにアンケートを取り、集計して結果をご報告いたします。

レポートはこんな感じでお出しします。↓

流れとしては、まず調べたい項目を決めます。

一般的なのは、広告到達率や広告の印象、それを見て実際に行動に移したかどうかなど。例えば、新商品の広告だったら、商品名を検索してみたとか、実際に購入したとかです。

次に、調査人数を決めます。

大体スクリーニング調査で10,000人、本調査で500人くらいで十分かと思います。

スクリーニング調査というのは、まず調査対象となる人を抽出するためのステップです。

例えば、新宿駅に掲出した広告の到達率を調査する場合だったら広告を掲出していた期間に新宿駅を利用した人＝広告を見ることができた人を洗い出します。

住んでいるエリアや性別や年齢などでセグメントもできます。

今調べたら、スクリーニングというのは「ふるい分け」という意味だそうです。

そこまでやったら調査開始！

アンケートをモニターさんに配信して、回答が集まるのを待って、集計して、終了です。

これまで実際に調べた事例をご紹介しますね。

こちらはECサイトのバス停広告の調査結果です。

広告到達率は約65%と高く、世代別で見てみるとなんと20代は7割近くが見ているという結果に！

逆に60代以上は6割が広告を見ていない様子。

でも、「そこはターゲットじゃないからいいよね」とか、「見てもらったのはわかったけど、じゃあ何回広告に接触してもらったら購買につながるのかな？」とか、この結果から戦略を練ることができます。

効果がわかりにくいOOHでもPDCAを回すことができるのです！

気になるお値段ですが、スクリーニング調査で10,000サンプル、本調査で500サンプルの全5問のスタンダード調査の場合20万円ほど。回答者数、設問数に応じて変動します。

せっかく出稿するなら、どれだけの人に影響があったのか、費用対効果がどのくらいなのか、今後の広告戦略立案のためにもぜひぜひご参考にしていただきたい！ということで、OOH出稿の際には広告効果調査を追加することをオススメします！

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