公開日:2022.11.07
「新型コロナウイルス」の影響で、大打撃を受けた業界は沢山ありますが、コロナ禍により最も深刻な影響を受けた業界の1つに「旅行業界」が挙げられます。
かつての私は趣味の中に「旅行」を入れていたほどで、特に海外旅行が好きでしたが、まだまだ海外旅行へのハードルが高く、当分行くことも無いだろうと諦めてしまっております。
そのような旅行業界の落ち込みを受け、国が旅行需要を拡大しようと打ち立てた政策が「Go To Travel キャンペーン」でしたが、コロナ感染拡大が収まらず、キャンペーンを一時停止したり、感染拡大地域を除いたり、キャンペーン期間を延長したりするなど、新型コロナウイルス感染症の広がりに翻弄されてしまいました。
現状では、代替として、近隣県民を対象に旅行を割引する「県民割」を実施したり、感染状況が落ち着き次第、県民割の対象を全国に拡大した「全国旅行支援」を実施するとのことですが、GoToトラベルの再開時期は未だ不透明とのことで、なかなかうまく進んでいないようです。
そんな中、10月中旬から新型コロナウイルスの水際対策が緩和されるとのニュースがありました。
ツアー以外の個人旅行も可能になり、1日あたりの入国者数の上限も撤廃。こうした動きは旅行業界にとって大きな一歩だと思われます。
国際線の予約も伸びているそうで、とうとう海外旅行も復活の兆しが見えてきたように思います。
旅行業界といっても、いろいろなジャンルがありますが、その中でも今回特に大打撃を受けたのは、個人的には「航空会社」ではないかと思っています。
以前は、交通広告においても、様々な航空会社が出稿しておりましたが、コロナ禍でパタリと出稿が途絶えました。
しかし、今年に入ってからは、段階的に出稿が増えてきているようです。例えば、国内の某航空会社については、ある駅構内の媒体を定期的に出稿しているようですが、その告知内容を見ると、時期とともに変化しております。
1月~5月は単に「企業告知」のみでしたが、6月には航空券+宿泊を組み合わせた「パッケージ旅行」の告知、7月には旅を促すようなキャンペーン告知、8月には夏の国内旅行を促し日本の魅力をアピールするような告知、9月には秋の国内旅行のセール告知など。
段々と季節に合わせた内容になり、最近では具体的なサービスやキャンペーンの内容も盛り込むようになってきているようです。
そろそろ海外旅行を促すキャンペーンも始まるのではないか、と期待しております。
今年に入ってからは、地方自治体の観光誘致や、海外の政府観光局の告知、外資系の航空会社やホテルの告知も見られるようになってまいりました。
また、多くの日本人にも愛されている世界最大級の市民マラソン「ホノルルマラソン」は、2020年は開催を断念(バーチャル開催)、2021年は新型コロナウイルス感染の影響は小さいものではなく、トータル約16,000人がエントリーしたものの、スタートの人数は約1万人にとどまる結果となったそうですが、今年(2022年)は、コロナ禍以前のように盛り上がるのではないかと思っています。
「新型コロナウイルス」が出来るだけ早く終息し、旅行業界だけでなく各業界の景気も上向きになり、各業界からの広告出稿が増えることを願っております。
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