コロナと交通広告の関係

今回は新型コロナウィルスと交通広告の関係について書きたいと思います。

2020年4月に出された緊急事態宣言を契機に都市部ではテレワークが一気に加速しました。

それにより鉄道利用者は一時的に激減。コロナ前と比べて約3割近くまで減少してしまいました。

これまで交通広告は比較的安定しているメディアと言われていたのですが・・。

新聞や雑誌などの広告出稿額が減少していくなか、交通広告は長期間対前年とほとんど変わらない市場規模を長年保っていたのです。

昔からあるメディアのなかで比較的安定感のあった交通広告業界もコロナ禍による鉄道利用者の減少により大きく変化しました。

第1回目の緊急事態宣言の解除後、鉄道利用者は7割前後まで回復します。

しかし、鉄道利用者が激減したというインパクトが強かったのか、その後も広告主の出稿マインドは下がったままでした。

その頃、私たちも営業活動をしていましたが、お客様からも「もう電車乗る人なんていないでしょ？」といった反応が多かったですね。

実際はそんなこと全くないのですが、人は一度抱いた強烈なイメージはなかなか変わらないんだなと改めて感じました。

2020年度の中盤にさしかかるころ、さすがに各媒体社も大きな出稿減少に焦り始めたようでした。

対策として大幅な特価を打ち出してきます。

この特価がとても大きなインパクトのある内容でした。

これまでは直前になって40～50％の割引がどうにか実現できるかどうかというレベルでしたが、それが一気に70％割引に。

これまで見たこともないような割引率に対し、出稿マインドが低下していた広告主もさすがに興味をそそられたようです。

実際、昨年後半については2019年度とほぼ同様の稼働率の媒体が出てきたり、直近では完売することのなかった媒体が完売したりしていました。

媒体の稼働が急激に上がったため、年明けごろから各媒体社は割引率を引き下げてきました。

稼働が上がってきたので、割引率を少し引き下げても需要は減らないんじゃないか？といった読みがあったのだと思います。

しかし、蓋を開けてみれば年明け早々に2回目の緊急事態宣言があり交通広告の販売はまた苦戦を強いられることになりました。

また、7割引で一度実施した広告主が3～4割引きで再度出稿するはずもなく2021年の出だしはかなり厳しい状況でした。

お客様からは「えー、それだけしか下がらないの？また7割引なら前向きに検討できるのに・・・」といった声をよくいただいたものです。

最近の面白い現象としては緊急事態宣言が出る＝出稿を控えるという以前のような構図が若干変わってきたことです。

3回目の緊急事態宣言に入ってからお問合せをいただいた新規のお客様がいます。

なぜこのタイミングで問合せ？と思っていたのですが、理由を聞いて納得しました。

実施を決めた後に緊急事態宣言に入り鉄道利用者が減ってしまうと交通広告を出稿した意味がなくなってしまいます。

なので、緊急事態宣言後の実際の鉄道利用の状況を見て、思ったよりも減っていなかったら出稿を検討する予定だったとのことでした。

実際のところ、緊急事態宣言が出ても1回目ほどには鉄道利用者が減っていなかったので出稿を前向きに考えたようです。

今後も当分、厳しい販売状況が予測されます。

直近になればなるほど割引率は高くなるので、お得に実施したいお客様にとってはよい状況なのかもしれません。

状況に応じてすぐ実施できるようにあらかじめクリエイティブを用意しておくことをおススメします。

もし実施希望する媒体が明確にきまっているのであれば、多めに印刷して納品しておくのもよいと思います（単価が下がるため）

新型コロナウィルスはすぐには終息しそうにはありませんが、こんな時期だからこそ交通広告を賢く利用してみて下さい。

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